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| 科目名 平成28年度入学者 |
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|---|---|---|---|---|---|
| 科目名 平成27年度以前入学者 |
年金数理特論2 | ||||
| 教員名 | 井川 孝之 | ||||
| 単位数 | 2 | 学年 | 3 | 開講区分 | 経済学部校舎 |
| 科目群 | 数学科 | ||||
| 学期 | 後期 | 履修区分 | 選択 | ||
| 授業テーマ | 日本アクチュアリー会の資格試験の基礎科目「年金数理」受験を念頭に置いた問題演習 |
|---|---|
| 授業のねらい・到達目標 | 日本アクチュアリー会の資格試験の基礎科目「年金数理」受験のため、脱退残存表や年金現価率等の基礎的な問題を始め、各財政方式の保険料や責任準備金に関する問題や、財政決算、財政再計算、制度変更に関する応用問題の演習を実施し、実際の試験問題を解くための技能を身に付ける。 |
| 授業の方法 | 各回のテーマに関するポイントを解説し、問題演習を実施する。 |
| 履修条件 | 年金数理特論1を履修していることが望ましい。 |
| 事前学修・事後学修,授業計画コメント | 各回のテーマについて、日本アクチュアリー会のテキスト「年金数理」の関連箇所を事前に読書する。講義で説明したポイントを踏まえながら復習し、次回の事前学習につなげる。 |
| 授業計画 | |
|---|---|
| 1 |
生命表・脱退残存表に関する問題演習(1)(1989-1998年の資格試験問題に対応) 年金現価率に関する問題演習(1)(1989-1998年の資格試験問題に対応) |
| 2 |
生命表・脱退残存表に関する問題(2)(1999-2008年の資格試験問題に対応) 年金現価率に関する問題(2)(1999-2008年の資格試験問題に対応) |
| 3 |
生命表・脱退残存表に関する問題(3)(2009-2015年の資格試験問題に対応) 年金現価率に関する問題(3)(2009-2015年の資格試験問題に対応) |
| 4 | 基礎率ないし財政方式に関する問題演習(1)(1989-1998年の資格試験問題に対応) |
| 5 | 基礎率ないし財政方式に関する問題演習(2)(1999-2008年の資格試験問題に対応) |
| 6 | 基礎率ないし財政方式に関する問題演習(3)(2009-2015年の資格試験問題に対応) |
| 7 | 財政決算に関する問題演習(1)(1989-1998年の資格試験問題に対応) |
| 8 | 財政決算に関する問題演習(2)(1999-2008年の資格試験問題に対応) |
| 9 | 財政決算に関する問題演習(3)(2009-2015年の資格試験問題に対応) |
| 10 | 制度変更に関する問題演習(1)(1989-1998年の資格試験問題に対応) |
| 11 | 制度変更に関する問題演習(2)(1999-2008年の資格試験問題に対応) |
| 12 | 制度変更に関する問題演習(3)(2009-2015年の資格試験問題に対応) |
| 13 | 複合的な内容の問題演習(1)(1989-1998年の資格試験問題に対応) |
| 14 | 複合的な内容の問題演習(2)(1999-2008年の資格試験問題に対応) |
| 15 |
複合的な内容の問題演習(3)(2009-2015年の資格試験問題に対応) まとめ |
| その他 | |
|---|---|
| 教科書 | 公益社団法人日本アクチュアリー会 『年金数理 平成27年3月改訂』 2015年 日本アクチュアリー会のテキスト「年金数理」の購入については、同会に問い合わせること。 |
| 参考書 | 公益社団法人日本年金数理人会 『新版 年金数理概論』 朝倉書店 2012年 |
| 成績評価の方法及び基準 | レポート(60%)、授業参画度(40%) |
| オフィスアワー | 電子メールにて照会すること。メールアドレスは講義時間中に連絡する。 |